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新聞記事 2020年1月
- 1月30日(木)
毎日新聞（朝刊23面） 連載 - ▶県立大西はりま天文台の連載記事で、似たような性質を持った星の寄り集まりである「星団」の一つである「ｈ星団」について、高山正輝研究員が執筆しました
- 担当 自然・環境科学研究所（西はりま天文台）
- 1月29日(水) 高砂経済新聞
- ▶高砂市で外国人に配慮した「災害対応」を学んでもらおうと研修会が開かれ、本学の阪本真由美准教授が講師を務めたことが取り上げられました
- 担当 減災復興政策研究科 阪本真由美准教授
- 1月29日(水) 神戸新聞（朝刊24面）
- ▶内閣府がホームページに掲載した災害シナリオに、「つらい避難所生活」と記載されていたことを受けて、避難所環境の抜本的改善を訴える本学の室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月29日(水) 神戸新聞（朝刊8面）、日本経済新聞電子版
- ▶本学とみなと銀行がデータ活用の連携協定を結び、金融分野へ研究材料を広げていくことが取り上げられました
- 担当 －
- 1月27日(月) 神戸新聞（朝刊1、2面）
- ▶本学の室﨑益輝教授が、阪神・淡路大震災から25年という節目を迎え、次の世代につなげていくために、復興の歴史的検証の重要性について執筆しました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月26日(日) 神戸新聞（地方版）
- ▶山陰海岸ジオパーク推進協議会学識専門員でもある、本学の松原典孝講師の講義や面接などを受けた豊岡高校の生徒ら9人が、山陰海岸ジオパークと姉妹提携を結ぶギリシャ・レスボス島のレスボスジオパークを研修で訪れたことが取り上げられました
- 担当 地域資源マネジメント研究科 松原典孝講師
- 1月26日(日) 神戸新聞（朝刊26面）、読売新聞（朝刊35面）
- ▶「ユニセフ・子どもサミットｉｎ神戸」が25日開かれ、本学の竹内和雄准教授の研究室がサミットに協力し、中高生や中学教員とともにスマホ依存の対策などについて議論したことが取り上げられました
- 担当 環境人間学部 竹内和雄准教授
- 1月25日(土) 朝日新聞（夕刊1面）
- ▶急速に広まる子どものインターネット依存を防ぐため、神戸市の教育委員会が作成したアニメ動画のシナリオに本学のソーシャルメディア研究会の学生が携わったほか、市内で開かれたネット依存防止教室で講師を務めたことが取り上げられました
- 担当 環境人間学部 竹内和雄准教授
- 1月25日(土) 神戸新聞（朝刊1、3面） 連載
- ▶阪神・淡路大震災発生後、自治体が被災者の生活再建のために設立した「復興基金」を生かすため、行政と被災者をつなぐ「架け橋」となった「被災者復興支援会議」の2、3期で座長を務めた本学の室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月25日(土) 神戸新聞（朝刊4面）
- ▶政府や自治体などが公表してきた南海トラフ地震に伴う津波の評価について、本学の阪本真由美准教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 阪本真由美准教授
- 1月24日(金) 神戸新聞（朝刊24面）
- ▶本学の陳來幸教授が「近代中国の総商会制度 繋がる華人の世界」と題して話す「移情閣友の会 新春のつどい」（26日、神戸市中央区）のお知らせが掲載されました
- 担当 国際商経学部 陳來幸教授
- 1月24日(金) 農業協同組合新聞
- ▶阪神・淡路大震災から25年を迎えるにあたり、全労済協会が開催したシンポジウムで、本学の室﨑益輝教授が被災者支援と市民運動について報告したことが取り上げられました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月23日(木) 聖教新聞電子版
- ▶阪神・淡路大震災から25年が経ち、私たちは何を学び、未来への教訓とすべきかについて、本学の室﨑益輝教授のインタビューが掲載されました
- 担当 担当：減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月23日(木) 朝日新聞（夕刊6面）
- ▶本学の中濵直之講師が所属する研究グループが、遺伝情報の維持が難しかった昆虫の乾燥標本について、遺伝情報の劣化を防ぐ作製手法を新たに開発したことが取り上げられました
- 担当 自然・環境科学研究所 中濵直之講師
- 1月22日(水) 神戸新聞（姫路版・朝刊25面）
- ▶姫路市内の山間部で、兵庫県条例の規制を受けない規模の太陽光発電所の設置計画を巡り、業者と住民との間でトラブルが頻発していることを受けて、本学の山村充教授のコメントが掲載されました
- 担当 環境人間学部 山村充教授
- 1月22日(水) 神戸新聞（夕刊1面）
- ▶ＮＰＯ法人「福祉ネットワーク西須磨だんらん」が運営する交流拠点「須磨いるサロン」で、高齢者向けのスマートフォンの「使い方教室」が常設されており、他大学の学生たちと本学の学生が交代で講師役を務めていることが取り上げられました
- 担当 －
- 1月22日(水) 神戸新聞（朝刊12面）
- ▶東日本大震災などの被災地にも引き継がれている、阪神・淡路大震災で注目された言葉「最後の一人まで」 について、遺族の聞き取り調査を続けてきた本学の室﨑益輝教授の思いが紹介されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月22日(水) 朝日新聞（朝刊22面）
- ▶阪神・淡路大震災から25年を機に、みなと銀行が兵庫県内の中小企業に実施したアンケートの結果から、被災をばねに成長を遂げた企業が目立つ一方、地震保険や共済への加入が低調であることを受けて、本学の加藤惠正教授、室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授、加藤惠正教授
- 1月20日(月) 読売新聞（朝刊33面）
- ▶阪神・淡路大震災を経験し、東日本大震災では政府の復興構想会議の議長を務めた本学の五百旗頭真理事長による、被災地支援の在り方や災害に強い社会についてのインタビューが掲載されました
- 担当 五百旗頭真理事長
- 1月19日(日) しんぶん赤旗電子版
- ▶兵庫県保険医協会と同会西宮・芦屋支部が18日、阪神・淡路大震災25年の集いを開き、本学の室﨑益輝教授が講演したことが取り上げられました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月19日(日) 神戸新聞（朝刊4面）
- ▶現行の日米安全保障条約改定の署名から19日で60年を迎えるにあたり、世界情勢の変化に伴う安保を巡る経過について、本学の五百旗頭真理事長のインタビューが掲載されました
- 担当 五百旗頭真理事長
- 1月18日(土) 日本経済新聞（夕刊9面）
- ▶阪神大震災から25年が過ぎてもなお、災害被災地での孤独死が後を絶たないことを受けて、本学の室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月18日(土) 日本経済新聞（朝刊35面）
- ▶阪神大震災の被災者支援の担い手が高齢化し、活動の存続や資金集めが難しくなってきていることを受けて、本学の阪本真由美准教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 阪本真由美准教授
- 1月18日(土) 読売新聞（朝刊21面）
- ▶本学の内布敦子副学長が、がんの基礎研究および臨床研究に助成を行っているSGH財団の「第17回SGH看護特別賞」を受賞したことが取り上げられました
- 担当 内布敦子副学長
- 1月18日(土) 毎日新聞（朝刊8面）
- ▶日米安全保障条約改定の調印から60年を迎えるにあたり、変化し続ける国際環境における安保条約の役割について、本学の五百旗頭真理事長のインタビューが掲載されました
- 担当 五百旗頭真理事長
- 1月18日(土) 神戸新聞（東播版・朝刊23面）
- ▶加古川市の浜の宮中学校と浜の宮保育園で17日、災害を想定した避難訓練が行われ、 終了後、本学の森永速男教授が講評し、課題を指摘したことが取り上げられました
- 担当 減災復興政策研究科 森永速男教授
- 1月17日(金) 神戸新聞（朝刊32面）
- ▶本学の学生がデータの収集を行い作成した、阪神・淡路大震災時の市内の建物の被災度などを地理情報システムに落とし込んだデジタルアーカイブを、神戸市が16日に公開を始めたことが掲載されました
- 担当 －
- 1月17日(金) 神戸新聞（朝刊18、19面）
- ▶阪神・淡路大震災発生以降に、神戸新聞に掲載された約135万本の記事から、震災関連の「ことば」を本学の社会情報科学部の学生が神戸新聞と共同で分析し、頻出単語の一部をワードクラウドで紙面上に表現しました
- 担当 社会情報科学部
- 1月17日(金) 読売新聞（朝刊1、20面）
- ▶本学の澤田雅浩准教授が監修した、阪神淡路大震災で被災した兵庫県内の12市を対象にしたアンケートで、25年を経た今も震災の影響を感じている自治体の姿が浮き彫りになったことを受けて、澤田准教授のインタビューが掲載されました
- 担当 担当：減災復興政策研究科 澤田雅浩准教授
- 1月17日(金) 日本経済新聞（朝刊1面）
- ▶阪神大震災から25年を迎え、都市防災対策が進んだことに加えて、市民が支え合う仕組みが生まれたことが大きな成果であるという本学の室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月17日(金) 日本経済新聞電子版
- ▶阪神・淡路大震災から25年が経ち、防災対策の課題について、本学の室﨑益輝教授のインタビューが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月16日(木) 毎日新聞（朝刊4面）
- ▶阪神大震災後、大地震や広域豪雨災害などが相次ぐ一方で、避難所の生活環境整備が進まないことを受けて、本学の室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月16日(木) 朝日新聞（朝刊1面）
- ▶朝日新聞が全国の都道府県庁所在地と東京23区に行ったアンケートにより、地域防災を担う自主防災組織が災害時に十分機能するか「分からない」と答えた自治体が4割にのぼったことを受けて、本学の室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月16日(木) 神戸新聞（朝刊22面）
- ▶国際商経学部グローバルビジネスコースの留学生ら約30人が、災害の教訓について英語で学ぶ授業に取り組んでいることが取り上げられました
- 担当 国際商経学部 青田良介教授
- 1月16日(木) JIJI.COM
- ▶災害が発生する前に、被害を最小化しあらかじめ復興を見据えた町づくりなどを進める「事前復興」の考え方が根付き始めていることを受けて、本学の室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月15日(水) 神戸新聞（朝刊10面）
- ▶本学とみなと銀行の連携講座「地域企業の戦略と経営」の第13回が開かれ、兵神装備の小野純夫社長が経済・経営学部の学生に講義を行ったことが取り上げられました
- 担当 神戸商科キャンパス
- 1月15日(水) 神戸新聞（阪神版・朝刊24面）
- ▶芦屋市議会が災害に遭っても議会の機能を継続する計画「議会ＢＣＰ」を定めるため、南海トラフ地震と津波を想定した訓練を行い、訓練を見守った本学の紅谷昇平准教授が課題を指摘したことが取り上げられました
- 担当 減災復興政策研究科 紅谷昇平准教授
- 1月14日(火) 朝日新聞（朝刊23面）
- ▶17日に開催されるみなと銀行主催の討論会「ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）と震災復興」で、本学の加藤惠正教授が「地域の産官学の連携 震災復興から次の成長へ」と題し講演することが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 加藤惠正教授
- 1月13日(月) 神戸新聞（西播版・朝刊20面）
- ▶「成人の日」を前に赤穂市で成人祝賀式が開かれ、成人式実行委員長を務めた本学の2年生安藤友希さんのコメントが掲載されました
- 担当 －
- 1月13日(月) 神戸新聞（姫路版・朝刊）
- ▶本学の弦楽器楽団「ストリングオーケストラ部」の定期演奏会（18日、環境人間キャンパス講堂）のお知らせが掲載されました
- 担当 －
- 1月12日(日) 神戸新聞（淡路版・朝刊23面）
- ▶13日に南あわじ市で開かれる「第3回音の芽コンサート」に、本学附属高校の吹奏楽部が出演することが取り上げられました
- 担当 －
- 1月11日(土) 神戸新聞（朝刊3面） 連載
- ▶阪神・淡路大震災で犠牲となった一人一人と向き合い、記録を残し続けることがなぜ必要なのか、本学の室﨑益輝教授の活動とコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月11日(土) 産経新聞（朝刊1面）
- ▶被災各地での教訓が生かされず、仮設・復興住宅での孤独死が繰り返されている現状について、本学の室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月11日(土) 産経新聞（朝刊22面）
- ▶ふるさと納税を活用した、兵庫県独自の災害ボランティア助成制度について、本学の室﨑益輝教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月10日(金) 毎日新聞（朝刊7面）
- ▶阪神大震災により大きな打撃を受けた兵庫経済の今後の在り方について、本学の加藤惠正教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 加藤惠正教授
- 1月9日(木) 神戸新聞（丹波版・朝刊23面）
- ▶本学の山端直人教授が講師を務める「野生動物の学習会～地域で取り組める獣害対策の成果や可能性～」（11日、丹波市青垣町）のお知らせが掲載されました
- 担当 自然・環境科学研究所 山端直人教授
- 1月9日(木) 毎日新聞（夕刊1面）
- ▶阪神・淡路大震災発生当時、兵庫県と神戸市の防災会議専門委員を務めていた本学の室﨑益輝教授が、震災の教訓を胸に研究に没頭した日々についてインタビューに応えました
- 担当 減災復興政策研究科 室﨑益輝教授
- 1月8日(水) 神戸新聞（西播版・朝刊22面）
- ▶12日に西はりま天文台で開かれる「天の川銀河の地図を描くには」と題する講演会のお知らせが掲載されました
- 担当 自然・環境科学研究所（西はりま天文台）
- 1月8日(水) 日本経済新聞（夕刊1面）
- ▶21世紀の半ばまでに起きると言われている南海トラフ巨大地震への事前の対処と、対処計画の必要性について、本学の五百旗頭真理事長による過去の震災の経験を踏まえたインタビューが掲載されました
- 担当 担当：五百旗頭真理事長
- 1月8日(水) 日本教育新聞電子版
- ▶文部科学省などが主催する「令和元年度ネット安全安心全国推進フォーラム」で、本学の竹内和雄准教授が、中高生を交えたワークショップやパネル討議でコーディネーターを務めることが掲載されました
- 担当 環境人間学部 竹内和雄准教授
- 1月5日(日) 読売新聞（朝刊31面）
- ▶阪神・淡路大震災で被災したり、取引先が被害を受けたりした兵庫県内の中小企業のうち、売上高を震災当時の水準以上に伸ばした企業が64％に上ることが、みなと銀行のアンケートで分かったことを受けて、本学の加藤惠正教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 加藤惠正教授
- 1月3日(金) 神戸新聞（北播版・朝刊27面）
- ▶本学の遊佐毅准教授が講師の一人を務める「おもしろ算数数学講座」（12日、兵庫県多可町）のお知らせが掲載されました
- 担当 物質理学研究科 遊佐毅准教授
- 1月2日(木) 毎日新聞電子版
- ▶毎日新聞の調査で、阪神大震災により兵庫県内に整備された災害公営住宅の居住者のうち、被災者として入居した世帯が半数未満となっていることが分かったことを受けて、本学の馬場美智子准教授のコメントが掲載されました
- 担当 減災復興政策研究科 馬場美智子准教授
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