社会科学研究科の経済学専攻は、1967年以来の歴史がある経済学研究科の経済学専攻を引継ぎ、博士前期課程と後期課程を設置しています。これらの課程を通して学生の皆さんの研究活動を指導・支援し、経済学の研究者を目指す人材の養成を行っています。経済学研究科の時代より、多くの卒業生が、博士（経済学）の学位を得て、様々な大学・研究機関で研究者として活躍をしています。
また、経済学の専門的な知識を活かして社会で活躍できる人材の育成も行っています。経済学は企業行動の分析に加え、自国や外国の消費者や政府を含む経済社会全体を対象とし包括的に考察を行う学問領域です。経済社会を俯瞰して思考するトレーニングは、研究者の育成だけでなく、広い視野のもと専門知識を活かし活躍する人材の育成にも繋がります。本専攻の前身の経済学研究科においても国際的に活躍する卒業生を多く送り出しています。
国際商経学部と連携し、学部を早期卒業し、大学院前期課程とあわせて5年で修士の学位取得を目指す学生を迎え入れています。5年間の一貫した教育課程と少人数教育で、広い視座をもつ経済人の育成をめざします。
さらに、より多様な外語人留学生を受け入れるために、英語で科目を教えて、研究指導も英語で行う英語プログラムを設けました。
経済学専攻は、経済学をディシプリンとし、併せてその関連分野の学修を可能にすることによって、研究者又はその他の高度な研究能力を必要とする業務に従事する者の養成を目的とします。
経済学とその関連分野における研究能力又は高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を有する人材。
経済学とその関連分野の専門知識と技能を修得した上で、学術的に意義のある課題を発見し、理論的枠組みを用いて論理的に分析する能力を有し、修得した専門知識と技能を社会に還元できる人材を養成することを目的とする。
博士後期課程への進学、金融機関の調査部門、コンサルティング会社、官公庁、社会起業家等
経済学について研究者として自立して研究活動を行うことができる、又はその他の高度に専門的な業務に従事するために必要な研究能力を有する人材。
経済学の体系的な専門知識と高度な技能を修得した上で、学術的に意義があり、かつ新規性のある課題を発見し、新しい理論的枠組みを用いて論理的に分析する能力を有し、修得した専門知識と技能を社会に還元できる人材を養成することを目的とする。
大学教員、公的研究機関・民間シンクタンク・国際機関等の研究者、企業その他の組織の経営を担う中核的人材等
（1968年からの実績。五十音順。）
大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、小樽商科大学、尾道市立大学、香川大学、釧路公立大学、高知大学、神戸大学、佐賀大学、静岡大学、高崎経済大学、富山大学、長崎大学、長崎県立大学、兵庫県立大学、広島大学、青森公立大学、等
愛知大学、大阪学院大学、大阪観光大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪国際大学、大阪産業大学、岡山商科大学、沖縄国際大学、関西大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、神戸学院大学、駿河台大学、大東文化大学、中京大学、同志社大学、名古屋学院大学、南山大学、日本福祉大学、阪南大学、広島経済大学、福岡大学、松山大学、明治学院大学、立命館大学、流通科学大学、和光大学、等
この他に海外の大学への就職事例も多数あります。
経済学専攻の前身である経済学研究科は、伝統的に大学教員などの研究者の養成を主要な役割としてきました。しかし、経済学は大学だけのものではありません。社会の現場で、経済学の専門知識を生かせる人材の育成も本研究科のねらいのひとつです。現在は、多くの学生が博士前期課程修了後、民間企業に就職しています。
