看護学部

片山　貴文・教授

健康的な生活を送るためには、一人ひとりが自分に合った健康づくりに取り組むことが大切です。「自然に健康になれるまち」を目指し、健康プランづくりに参画しました。このプランでは、スキマ時間にできる体操をする、ストレス解消法を持つ、長く座ったままでいない、地元で取れた野菜を加える等、自分に合う「健康づくりのMyルーティン」を持ち、健康づくりを意識した行動を習慣化して、市民全員で「自然に健康になれるまち」を目指します。

国際商経学部・社会科学研究科

瓦田　沙季・教授

私の専門は公会計（政府及び民間非営利組織の会計システムを研究対象とする）です。そのため、自治体の上下水道事業経営審議会等の仕事に携わっています。少子高齢化社会における急速な人口減少に伴うサービス需要の減少と施設の老朽化に伴う更新需要の増大等により、上下水道事業の経営環境が大変厳しくなっています。安心・安全・持続可能な上下水道サービス（受益）と料金（負担）のあり方についてみんなと一緒に検討しています。

環境人間学部

金子　一郎・准教授

近年、加工食品の利用頻度が増加し、食品添加物に含まれるリンの過剰摂取が大きな問題になっています。カニやエビ、貝の殻は炭酸カルシウムで構成されているため、リンをほとんど含まないカルシウム源になることに注目しています。また、甲殻類はアスタキサンチンやキチン、キトサン等の機能性成分が含まれており、食材としての利用価値も期待できます。甲殻類および貝類廃棄部位の成分分析や有効性の作用機序を研究し、栄養学的付加価値のある食品開発を目指しています。

環境人間学部

永井　成美・教授

健康につながる食環境づくりや食育について、栄養学、行動科学の観点から研究しています。日本には、食育を担う栄養教諭制度と、世界でトップクラスの質を誇る学校給食がありますが、給食の開始は戦後の子どもの低栄養改善に遡るものでした。その経験を栄養面で今もなお多くの問題を抱える開発途上国で活かすべく、卒業研究生や大学院生と一緒に、現地の実情を踏まえた食育や学校給食のあり方を研究し提案しています。

看護学部

古川　惠美・教授

ペアレント・トレーニングは、子どもの生活スキルの向上、問題となっている行動の減少、親の養育スキルの獲得、親のストレスや抑うつの減少に効果があるといわれ1960年代から実施されています。「行動」を客観的に観察すること、子どもの好ましい行動に注目して認め、ほめていくことの大切さを身につけていく日本ペアレント・トレーニング研究会の基本プラットフォームに、本研究では、養親・養子ならではの具体例等をフィンランドや日本の養親子支援団体から協力を得た内容を取り入れて開発中です。

看護学部

川田　美和・教授

北欧で開発された『対話的アプローチ』の日本における実践の可能性を探っています。対話の場では、安心・安全を土台とし、‘違い（他者性）’が尊重され、全ての人の声が大切にされます。対話を通して、生きづらさを抱えた人が自分らしく生き、未来に希望をもてることや誰もおいてけぼりにされないコミュニティづくりの実現を目指したいと考えています。

工学研究科

三浦　永理・准教授

チタンやマグネシウムなどの生体との相性のよい金属をベースに、金属とセラミックス、樹脂のそれぞれの優れた性質を組み合わせた生体材料の開発や、生体中での腐食摩耗に関する研究を行っています。結晶構造や性質の異なる素材同士を一体化させるには材料の界面の性質が重要になってきます。生体や海中など特殊な環境におかれた材料の界面や表面の性質を詳しく知るため、電子顕微鏡による組織観察や様々な分析機器による表面分析、機械試験等を行っています。

地域ケア開発研究所

ムゼンボ　バシルア　アンドレ・教授

世界的に重要な感染症であるエボラウイルス病（エボラ）とコレラ、そして最近注目されているエムポックスの研究に取り組んでいます。エボラに関しては、アフリカ大陸における流行状況を系統的に解明した他、この病気に関して流行地域の人々が有する様々な誤解や噂についての社会科学的研究も行いました。コレラについては、インドとの共同研究でアウトブレイクの要因解明や迅速診断キットの有効性評価を行っています。これらの研究を通じ、感染症の拡大防止に寄与することを目指しています。

写真：日印共同研究者との集合写真。左から２番目がムゼンボ先生。

減災復興政策研究科

松川　杏寧・准教授

災害は、高齢者や障害者、女性、子ども、外国人など、社会的ぜい弱性が高い方々、いわゆる災害時要配慮者にはより大きな被害をもたらします。災害が起きる前の対策として、社会的ぜい弱性が最小化された、公正な社会になるよう努力すること、起きた災害への対応において、災害時要配慮者も含むすべての被災者が適切に支援が届けられるよう、そういった社会をめざして研究を行っています。

減災復興政策研究科

青田　良介・教授

被害を減らす上で脆弱な方々を守る介護施設のBCPが重要です。国の指導の下、どの介護施設もBCPを作成しましたが、実践的かは疑問が残ります。その背景として、福祉関係者にとって防災は別物で、ハードルが高いとの意識があります。しかし、命を守るミッションは共通することから、ある介護施設において本来の福祉業務の延長線上に防災を捉え、BCPを３年間指導してきました。そこで得られた成果を、他施設でも汎用できるよう理論的構築を図っています。