工学研究科

稲本　純一・准教授

再生可能エネルギーを利用した発電には、電力平準化のため定置用蓄電池を利用する必要があります。その蓄電池として広く利用されているリチウムイオン電池にはリチウム、コバルト、ニッケル、銅などの資源が使用されているため、将来的に原料価格の高騰や供給ストップにより電池が作れなくなるリスクがあります。そこで我々は安価で資源供給リスクのない原料を利用した二次電池を実現するため、その研究開発に取り組んでいます。

緑環境景観マネジメント研究科

藤原　道郎・教授

淡路市及び洲本市の鳥であり絶滅危惧種でもあるシロチドリを保全するための調査と保全活動を地域住民主体で実施するための組織化及び活動推進を行っています。そのために①調査（営巣状況、砂浜の利用状況、越冬個体数、先進事例）②保全対策（営巣地の保護エリア、営巣保護柵の設置）③生息状況の周知活動（行政向け勉強会、環境学習、講演）を実施し、2021年度の修了生の研究・活動成果を発展させ社会実装を行うものです。

国際商経学部・社会科学研究科

瓦田　沙季・教授

私の専門は公会計（政府及び民間非営利組織の会計システムを研究対象とする）です。そのため、自治体の上下水道事業経営審議会等の仕事に携わっています。少子高齢化社会における急速な人口減少に伴うサービス需要の減少と施設の老朽化に伴う更新需要の増大等により、上下水道事業の経営環境が大変厳しくなっています。安心・安全・持続可能な上下水道サービス（受益）と料金（負担）のあり方についてみんなと一緒に検討しています。

緑環境景観マネジメント研究科

嶽山　洋志・准教授

こどもを取り巻く成育環境全般に関する研究に取り組んでいます。特にプレーパークなどのこどもの創造力が育つ遊び場のあり方や、ビオトープなどの学習の場のデザインに関する研究、遊びながら学べる教材開発などに取り組んでいます。特に最近は自閉スペクトラム症など発達障害児のための遊び場づくりにも取り組んでいます。

理学研究科

吾郷　友宏・教授

ディスプレイや照明、太陽電池をはじめとして、私たちの生活は電気と光のエネルギーを相互変換する技術に立脚しており、持続可能社会の実現のためには、電気―光の間のエネルギー変換効率の向上が重要な課題となっています。私は、様々な典型元素の特徴を活用することで、「有機ＥＬ用青色発光材料」「近赤外光吸収色素材料」「高透明性高分子材料」等、有機化学を基盤とした機能性材料の開発を行っています。

情報科学研究科

東川　雄哉・教授

社会が複雑化し不確実性が増すにつれ、科学的な問題解決の必要性は高まっています。本研究室では、実社会における様々な問題に対して合理的な意思決定を行うために、問題の数学的な定式化を行う数理モデリング、さらに定式化された問題に対して良い解を効率的に与えるアルゴリズムに関する理論的研究を行っています。これらの研究では、ただ理論的であるだけではなく、実社会への応用に耐え得る理論基盤の構築を目指しています。

看護学部

川田　美和・教授

北欧で開発された『対話的アプローチ』の日本における実践の可能性を探っています。対話の場では、安心・安全を土台とし、‘違い（他者性）’が尊重され、全ての人の声が大切にされます。対話を通して、生きづらさを抱えた人が自分らしく生き、未来に希望をもてることや誰もおいてけぼりにされないコミュニティづくりの実現を目指したいと考えています。

減災復興政策研究科

澤田　雅浩・准教授

激甚化・頻発化する自然災害に全国各地が影響を受けています。大きな被害を受けた場合には、被災者の生活再建や各種施設の復旧にとどまらず、地域の復興も進めていく必要があります。しかし、人口減少社会を迎えた現在、それを独立的に進めることは難しいです。どのように支援を受けたり、共感を持ちながらそのプロセスを進めることができるのか、現場と理論の往復をしながら研究を進めています。

減災復興政策研究科

平井　敬・准教授

地震に揺らがない社会を作るには、まず地震災害について包括的に理解する必要があります。そのための基礎となる地震動の分析と予測、地下構造探査、観測・計測技術に関する研究などを、理論と観測・実験の両面から行っています。また、地域に残る歴史記録を調査することで過去の災害による被害や復興の過程を明らかにするとともに、史料解読の人材の育成を継続して行っています。

減災復興政策研究科

浦川　豪・教授

災害が発生すると被災者の方々は、長期に渡る復興への道のりを歩むことになります。被災現場における研究活動を通して得られた教訓を蓄積し、被災地の早期復興に貢献できる、データを活用した取り残しのない被災者支援に関する実践的な研究をしています。