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GOALS

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11 住み続けられるまちづくりを

台風を予測し、弱体化する

工学研究科

高垣直尚・准教授

台風は暴風・高潮・大雨により社会に甚大な被害を及ぼします。そのため、私の研究室では、日本に1台しかない台風シミュレーション水槽という超大型海洋模倣実験水槽を使用し、台風の高精度予測モデルの開発を行っています。さらに、地球温暖化の抑制のように、台風も変容させることができれば減災された社会づくりにつながりますので、この可能性も検討しています。工学技術を活用し、海洋エネルギ技術開発も行っています。


気象災害を引き起こす現象のメカニズム解明

減災復興政策研究科

谷口 博・准教授

気象学・気候学は自然科学のなかでも、我々人類の日常生活に密接に関係する学問です。観測データや再解析データ等の解析、 数値シミュレーション、理論計算などの手法を用いて、過去、現在、未来の現象のしくみを明らかにすること、現象の予測可能性やそれらの知見をハザードマップ等へ応用する等、得られた知見が将来の防災・減災に生かされることを目指して教育・研究を行っています。


里地里山の植生・生物多様性と人の営みの関係

緑環境景観マネジメント研究科

澤田佳宏・准教授

棚田畦畔の草原や水田・水路・ため池のウェットランドなどの里地里山の二次的自然について、その成り立ちを知り、今後の保全と活用を検討するために、人がそれらの土地をどのように利用し、また、どのような恵みを得ていたのか、自然と人との関係を調べています。また、圃場整備と生物多様性保全を両立する方法を確立すべく、畦畔の表土移植などの実験を行っています。


環境中の微小エネルギーを有効利用したセンサ用電源素子

工学研究科

神田 健介・准教授

身の回りにある、振動や風雨などの小さなエネルギーを有効活用する素子を開発しています。IoTセンサなどの電源素子として利用することで、電池レス、電池フリーで環境にやさしい自律システムの実現を目指しています。将来的なセンサ集積を見据え、半導体製造工程を利用したMEMS(回路と機械要素を一体集積化したマイクロシステム)として開発しています。


植物との関わりや緑環境が人の健康に与える効果に関する研究

緑環境景観マネジメント研究科

剱持 卓也・講師

植物を育てることや植物のある環境で過ごすことによる、人の精神的健康、身体的健康、社会的健康に対する効果を研究しています。医療・福祉施設に造成された緑地が利用者や職員、地域住民に与える影響やコロナ禍で果たした役割について調査しました。コロナ禍を経て、緑地や植物との触れ合いがもつ人の健康への効果に注目が集まっており、予防も含めた活用のあり方を検討していきます。


災害に対する地域社会のレジリエンス

地域資源マネジメント研究科

矢ケ﨑 太洋・講師

「レジリエンス」という言葉を耳にしたことはありますか?レジリエンスは,あるシステムが攪乱から復元する性質を意味し,様々な分野で使われます。私は災害の発生時に地域社会がどのように対処し,復元するのか,そのメカニズムと様相を研究しています。災害に強く,住み続けられるまちづくりを目指し,日々,研究と調査を実践しています。


防災・減災への取り組みと陸水域の生物多様性保全に関する研究

地域資源マネジメント研究科

佐川志朗・教授、地域資源マネジメント研究科長

近年頻発する水災害に対して、我が国では流域治水への転換が進められています。今後は流域全体を視野に入れた多角的な治水対策と生物多様性の保全の両立を図っていく必要があります。これらに関する、公開講演会や、セッションでの企画・発表も行っています。


兵庫県における人口移動の分析

情報科学研究科

古隅弘樹・准教授

兵庫県では人口の流出超過が続いており,その対策が必要になっています。人口の移動に関する本研究は、UJIターンや子育て支援などの兵庫県が推進する地域創生戦略やまちづくり施策におけるエビデンスとして貢献することを目的として,公的統計(国勢調査,住民基本台帳人口移動報告など)により移動状況の詳細を把握し,市役所等での窓口調査に基づく移動理由の分析などをあわせて行っています。

※関連リンク(第二期「兵庫県地域創生戦略(2020~2024)」について)
https://web.pref.hyogo.lg.jp/kk07/2020sennryaku.html


災害健康危機に対するヘルスシステム強化とヘルスケア人材の育成

地域ケア開発研究所

増野園惠・教授、地域ケア開発研究所・所長

災害による人命・健康生活への影響を低減に向けて、学内外の他分野の研究者や国内外の防災関連研究機関等と連携し、ヘルスケアシステムの強化、災害に強い地域づくり、ヘルスケア人材の育成に関する研究に取り組んでいます。
今年度は、特別研究プロジェクトとして、モンゴルにおける健康危機対応能力向上のためのヘルスケアワーカー支援プログラムの開発を実施中です。


減災コミュニケーション

減災復興政策研究科

阪本真由美・教授

コミュニケーションや社会的ネットワークを活かした減災・復興政策を研究しています。また、自治体・地域・NPO等とともに災害にレジリエントな地域をつくるための共同研究・実践に取り組んでいます。


その他のゴールの取り組みは、研究取り組み一覧でもご覧頂けます