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GOALS

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13 気候変動に具体的な対策を

台風を予測し、弱体化する

工学研究科

高垣直尚・准教授

台風は暴風・高潮・大雨により社会に甚大な被害を及ぼします。そのため、私の研究室では、日本に1台しかない台風シミュレーション水槽という超大型海洋模倣実験水槽を使用し、台風の高精度予測モデルの開発を行っています。さらに、地球温暖化の抑制のように、台風も変容させることができれば減災された社会づくりにつながりますので、この可能性も検討しています。工学技術を活用し、海洋エネルギ技術開発も行っています。


気象災害を引き起こす現象のメカニズム解明

減災復興政策研究科

谷口 博・准教授

気象学・気候学は自然科学のなかでも、我々人類の日常生活に密接に関係する学問です。観測データや再解析データ等の解析、 数値シミュレーション、理論計算などの手法を用いて、過去、現在、未来の現象のしくみを明らかにすること、現象の予測可能性やそれらの知見をハザードマップ等へ応用する等、得られた知見が将来の防災・減災に生かされることを目指して教育・研究を行っています。


天文学特に地球外知的生命探査から地球と人類の未来を考える

自然・環境科学研究所

鳴沢真也・専任講師

無数の偶然を乗り越えて進化してきた私たちホモ・サピエンスは極めてレアで貴重な存在です。環境破壊、シンギュラリティ、戦争などで滅びてはなりません。はたして人類は生き延びることができるのでしょうか? ヒントは宇宙における文明数にあります。それは文明の継続年数の平均値に比例するからです。SETI(地球外知的生命探査)による文明数の推察から、逆に私たちの未来を考えます。「人類の行末は宇宙にあり」


熱の管理と利用で省エネルギーに貢献する

工学研究科

河南 治・教授

熱はエネルギーの源でもあり、最終形態としての廃棄物でもあります。例えば、クラウド技術に必須のデータセンターでは、発熱する電子機器の冷却ために必要なエネルギーがデータセンターの全消費エネルギーの4割程度を占めています。私たちは、このような熱が関わる課題について、熱管理や熱利用の新しい技術を開発し、省エネルギーに貢献する研究を進めています。


防災・減災への取り組みと陸水域の生物多様性保全に関する研究

地域資源マネジメント研究科

佐川志朗・教授、地域資源マネジメント研究科長

近年頻発する水災害に対して、我が国では流域治水への転換が進められています。今後は流域全体を視野に入れた多角的な治水対策と生物多様性の保全の両立を図っていく必要があります。これらに関する、公開講演会や、セッションでの企画・発表も行っています。


脱炭素社会の構築を目指した包括的研究

政策科学研究所

草薙真一・教授、副学長

これまでの公益事業の理論や実践を中心とする研究に加え、現在は、脱炭素社会の構築に焦点を絞り、水素社会など今後の展望等に係る認識を深めようとしています。そのため、民間企業やシンクタンクそして他大学とのコラボレーションにより、プロジェクト型のスタイルを取りつつ研究を進めています。


珪藻の光合成で地球を救う

理学研究科

菓子野康浩・准教授

珪藻は、太陽光を使って、CO2を高付加価値有用物質やバイオ燃料にもなる油脂に変換し、また養殖用餌料としても価値が高い。珪藻の分子育種とともに、野生株の低コスト安定高密度大量培養技術を確立することにより、健康や美容産業等での有用物質の利用、バイオ燃料、養殖用餌料への利用等への展開を念頭に社会実装を目指しています。


災害健康危機に対するヘルスシステム強化とヘルスケア人材の育成

地域ケア開発研究所

増野園惠・教授、地域ケア開発研究所・所長

災害による人命・健康生活への影響を低減に向けて、学内外の他分野の研究者や国内外の防災関連研究機関等と連携し、ヘルスケアシステムの強化、災害に強い地域づくり、ヘルスケア人材の育成に関する研究に取り組んでいます。
今年度は、特別研究プロジェクトとして、モンゴルにおける健康危機対応能力向上のためのヘルスケアワーカー支援プログラムの開発を実施中です。


減災コミュニケーション

減災復興政策研究科

阪本真由美・教授

コミュニケーションや社会的ネットワークを活かした減災・復興政策を研究しています。また、自治体・地域・NPO等とともに災害にレジリエントな地域をつくるための共同研究・実践に取り組んでいます。


その他のゴールの取り組みは、研究取り組み一覧でもご覧頂けます