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13 気候変動に具体的な対策を

気候変動による 地域気象の変化を 把握し、備える。

環境人間学部

奥 雄一郎・准教授

地球温暖化により変わりつつある地域の気象・気候。これまでなかった現象が当たり前のように起こる、持続可能な社会の実現には気候変動に適応することが求められています。台風、大雨、猛暑など様々な時空間スケールの現象を数値シミュレーションを用いて再現、予測、解析し、気候変動による地域の気象・気候への影響を私たちの暮らしの目線から調べています。


計算科学による電子デバイスとナノグラフェン水素貯蔵材料の設計

理学研究科

草部浩一・教授

現代では、原子スケールの物理現象を、実験結果に極めて近いデータを与える精度で計算機の中に再現できます。この計算物質科学を、基礎理論から応用までを含めて、研究しています。その結果、技術革新を与える新しい物質や電子デバイスを設計・提案することができ、産業基盤の形成に貢献できると考えています。特に水素関連物質の反応条件を設計する研究を、温暖化対策を狙った実験科学との共同研究として複数手掛けています。


水害リスクを考慮した土地利用マネジメント

減災復興政策研究科

馬場美智子・教授

気候変動の影響により、水害が激甚化、頻発化する中、ハード整備に依存する治水対策では被害軽減が困難になってきています。土地利用により、人々の生活を豊かにするとともに水害被害の軽減を目的として、土地利用に関わるハード・ソフト対策、都市計画、社会システムを包括的・相互的に活用するマネジメント手法を研究しています。また、多様な主体が被害を軽減し命と生活を守るためのそれぞれの役割についても研究対象としています。


ペロブスカイト太陽電池と水素燃料電池の研究開発

工学研究科

伊藤省吾・教授

クリーンエネルギーへの変換を求められている人類ですが、新しい一次エネルギー源が無ければ達成できません。そしてついに,高耐久型のペロブスカイト太陽電池が完成しました(写真中に私が持っているものがそれです)。さらにそのエネルギーを使用するために、超耐久型触媒および白金フリー触媒の水素燃料電池も研究開発しております(写真右端が水素キャビネット,左端が空気ボンベです)。良い物が出来つつあります。


台風を予測し、弱体化する

工学研究科

高垣直尚・准教授

台風は暴風・高潮・大雨により社会に甚大な被害を及ぼします。そのため、私の研究室では、日本に1台しかない台風シミュレーション水槽という超大型海洋模倣実験水槽を使用し、台風の高精度予測モデルの開発を行っています。さらに、地球温暖化の抑制のように、台風も変容させることができれば減災された社会づくりにつながりますので、この可能性も検討しています。工学技術を活用し、海洋エネルギ技術開発も行っています。


気象災害を引き起こす現象のメカニズム解明

減災復興政策研究科

谷口 博・准教授

気象学・気候学は自然科学のなかでも、我々人類の日常生活に密接に関係する学問です。観測データや再解析データ等の解析、 数値シミュレーション、理論計算などの手法を用いて、過去、現在、未来の現象のしくみを明らかにすること、現象の予測可能性やそれらの知見をハザードマップ等へ応用する等、得られた知見が将来の防災・減災に生かされることを目指して教育・研究を行っています。


天文学特に地球外知的生命探査から地球と人類の未来を考える

自然・環境科学研究所

鳴沢真也・専任講師

無数の偶然を乗り越えて進化してきた私たちホモ・サピエンスは極めてレアで貴重な存在です。環境破壊、シンギュラリティ、戦争などで滅びてはなりません。はたして人類は生き延びることができるのでしょうか? ヒントは宇宙における文明数にあります。それは文明の継続年数の平均値に比例するからです。SETI(地球外知的生命探査)による文明数の推察から、逆に私たちの未来を考えます。「人類の行末は宇宙にあり」


熱の管理と利用で省エネルギーに貢献する

工学研究科

河南 治・教授

熱はエネルギーの源でもあり、最終形態としての廃棄物でもあります。例えば、クラウド技術に必須のデータセンターでは、発熱する電子機器の冷却ために必要なエネルギーがデータセンターの全消費エネルギーの4割程度を占めています。私たちは、このような熱が関わる課題について、熱管理や熱利用の新しい技術を開発し、省エネルギーに貢献する研究を進めています。


防災・減災への取り組みと陸水域の生物多様性保全に関する研究

地域資源マネジメント研究科

佐川志朗・教授、地域資源マネジメント研究科長

近年頻発する水災害に対して、我が国では流域治水への転換が進められています。今後は流域全体を視野に入れた多角的な治水対策と生物多様性の保全の両立を図っていく必要があります。これらに関する、公開講演会や、セッションでの企画・発表も行っています。


脱炭素社会の構築を目指した包括的研究

政策科学研究所

草薙真一・教授、副学長

これまでの公益事業の理論や実践を中心とする研究に加え、現在は、脱炭素社会の構築に焦点を絞り、水素社会など今後の展望等に係る認識を深めようとしています。そのため、民間企業やシンクタンクそして他大学とのコラボレーションにより、プロジェクト型のスタイルを取りつつ研究を進めています。


その他のゴールの取り組みは、研究取り組み一覧でもご覧頂けます