理学研究科

後藤　忠徳・教授

地面を掘らずに地下構造を把握して、活断層や地熱資源の地下分布を調べる「物理探査技術」の開発に取り組んでいます。電磁波を用いた地下構造の解析を通じて、震源地付近の地下構造の解明や、地熱地域の熱水循環の可視化に成功しています。これらは地震災害の原因解明や、地下資源の事前調査に資する情報です。さらに、地下構造の時間変化を捉える「四次元探査」に挑戦しており、将来的には地震発生前後の諸現象への理解や地震動予測などの防災に役立つと共に、地下資源の持続可能的な利用にも繋がる高精度な「地下診断技術」の確立を目指しています。

社会科学研究科

橋本　浩幸・教授

人口減少や環境破壊、労働者不足といった社会的問題に対し、地域と全体、さらに環境と経済といった複眼的観点から研究を展開しています。分析対象となる現象の特性に即した経済理論モデルを構築し、表面的には単純に見える関係の背後にある階層的構造や、複雑に見える問題の本質に潜む単純性の解明を行っています。理論分析から得られる社会構造の理解を基礎として、育児支援や社会保障、環境改善などの政策効果を体系的に分析しながら、持続可能な社会の実現に資する知見の創出を目指して研究を進めています。

地域資源マネジメント研究科

出口　智広・ 准教授

1990年代以降、保全を目的とする野外への生物の移送は急速に増えており、世界では600以上の動物種で試みられています。これに伴い、当初は個別の種の回復を目指していた目標が、2010年代から、生態系機能の回復や、自然とヒトの関わりの再構築を目指す汎用性の高いものにシフトしています。コウノトリなど、東アジアで進む鳥類の取組がどこを目指すべきなのかについて、多くの研究者と連携しながら研究を行っています。

【関連リンク】
▼The Front Line of UH
▼野生生物保全のための移送に関する国際会議に参加して

工学研究科

前田　光治・教授

一般の産業技術における操作変数は温度や濃度ですが、それらの伝達は非常に遅いです。そこで、高圧力を操作変数とした新しい二次電池の開発や分離操作について研究を進めています。圧力は、温度や濃度と比較して伝わりやすく、系全体に均一な素早い変化が実現でき、それにより高速で長寿命の電池や高純度物質の生産に効果があります。

工学研究科

新船　幸二・准教授

太陽はほぼ「無限のエネルギー源」です。これを有効利用することは環境保護の観点からも大変重要です。そこで太陽光を電気エネルギーに変換する太陽電池や化学プロセスの省エネルギー化に寄与する光触媒など、重要な機能を有する薄膜作製に関する研究を行っています。新しい材料の発見により、これまで以上の省エネルギー化や、希少な元素を用いないデバイスなど持続可能な社会実現に寄与すると期待出来ます。

情報科学研究科

柳瀬　友朗・助教

気候科学の根幹を支える放射対流平衡の理論から半世紀。現代の気候予測において、精度の限界を決める最大の不確実性は依然として雲にあります。本研究では、最先端の数値気象モデルによる大規模シミュレーションと、本質を抽出した理論的研究の両面から、雲の自己組織化の物理メカニズム、また気候におけるその役割を探究しています。100年先まで有効な普遍的原理を解明し、将来の気候予測を支える確かな科学的基盤を構築します。

工学研究科

伊藤　和宏・教授

海水温の上昇など海洋環境の変化は水産業へ多大な影響を及ぼしています。一方で、カーボンニュートラルな資源としてバイオマス発電が積極導入され、純木の焼却灰が大量に排出されるようになりました。私たちは、この純木灰を酸で中和することで、二枚貝の餌となる微細藻類を効率的に培養できることを発見しました。現在、藻類培養のスケールアップやマガキ養殖への適用を進めています。

情報科学研究科

島　伸一郎・教授

雲を正確にシミュレーションすることは難しく、気象モデルの予測に誤差をもたらす大きな要因となっています。そこで私たちは超水滴法（Super-Droplet Method）という新しい手法を開発しました。これにより、雲のふるまいを従来法よりも高い精度で再現する道が開けました。このモデルは、例えば集中豪雨のメカニズムの解明に役立ちます。また、この技術を火山噴煙やエンジン、惑星形成のシミュレーション等にも応用しようと考えています。

環境人間学部

木村　玲欧・教授

2１世紀前半、日本は「大災害時代」になると考えられています。自然災害は「めったに起きない」ものではなく「頻繁に発生して、その度に命を脅かすもの」になるのです。災害が起こる前までに、人々の防災力をいかに上げるか、学生とともに実践・研究をしています。写真は、小学生の「まちあるき水害防災教育」です。被災者の話と当時の写真から災害の危険性を学びます。保育園児、小中高校生、市民、企業への防災教育プログラム・教材開発で、災害への「わがこと意識」と「生きる力」を育みます。

工学研究科

稲本　純一・准教授

再生可能エネルギーを利用した発電には、電力平準化のため定置用蓄電池を利用する必要があります。その蓄電池として広く利用されているリチウムイオン電池にはリチウム、コバルト、ニッケル、銅などの資源が使用されているため、将来的に原料価格の高騰や供給ストップにより電池が作れなくなるリスクがあります。そこで我々は安価で資源供給リスクのない原料を利用した二次電池を実現するため、その研究開発に取り組んでいます。